Q1. 治療費は、どのくらいなのでしょうか?
Q2. 保険はききますか?
Q3. どこの矯正の先生に行っても、治療費は同じですか?また、差がある場合どのくらいの差があるのでしょうか?
Q4. かなり高額になると思いますが、支払い方法はどのようなものがあるでしょうか?
Q5. 支払いでカードは使えますか?
Q6. 治療費以外で別途にかかる請求はありますか
Q7. 医療控除の対象になりますか
Q8. カウンセリングの時間、費用はどのくらいかかりますか
Q9. 確定申告の時、領収書は一括領収書にして頂けますか
Q10. 歯の矯正治療を受けている友人から聞いたのですが、矯正治療にかかった費用の一部が後から戻ってくるって本当ですか?



 
Q1. 治療費は、どのくらいなのでしょうか?
A. 歯並びにより異なりますので一概には言えませんが10〜120万円位です。
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Q2. 保険はききますか?
A. 歯並びの状態によっては、特定の場合に限り保険の適応となることもあります。代表的な場合としては、歯並びの土台ともいえるあごの骨が大きすぎたり小さすぎたりする「顎変形症」と「唇顎口蓋列」があります。しかし、保険での矯正治療は厚生省の認可を受けた医療機関でしか行えず、また、金属製の矯正装置や定められた材料しか使えないなどの制約がありますので、まずはご相談下さい。
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Q3. どこの矯正の先生に行っても、治療費は同じですか?また、差がある場合どのくらいの差があるのでしょうか?
A. 健康保険の範囲を越える治療は自由診療といいます。これは治療の内容に制限がないということです。どのような材料を使って、どの程度の治療を行っても自由だよということです。したがって、矯正治療を行う医師の考え方で治療の内容や結果が大きく変わるので、治療の費用も当然差が生じます。
また、医院の立地条件によってもかわります。
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Q4. かなり高額になると思いますが、支払い方法はどのようなものがあるでしょうか?
A. 当クリニックでは原則的に、1年以内とさせて頂いておりますが、患者様のご都合により、お支払い期間を1年半から2年以内に延長することもできます。
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Q5. 支払いでカードは使えますか?
A. 当クリニックでは取り扱っておりません。
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Q6. 治療費以外で別途にかかる請求はありますか
A. 装置を壊した時などは請求させて頂くことがあります。
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Q7. 医療控除の対象になりますか
A. 矯正治療は、保険外医療となっております。そのため高額医療の適応にはなりませんが確定申告されますと治療費などのお支払いの一部が還付されることがあります。
1月から12月までに発行された領収書の合計が10万円以上であれば、受け付けてもらえますので、同年度の確定申告の時期に最寄の税務署へ領収書をご持参の上、申請してください。(毎年、2月15日頃から1ヶ月間)高校生までの方は、無条件に還付されます。成人(大学生を含む)の方につきましては、美容整形の扱いになりますので本来は適用されませんが、診断書を添付して申請されますと、適用される場合があります。税務署側もはっきりとした取り決めがあるわけではないようですので、必ずしも適用されるとは限りませんが、診断書をご希望であればお申し出下さい。

■誰にでも分かる医療費控除
当クリニックのスタッフが医療費控除について分かりやすくご説明します。(pdf)

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Q8. カウンセリングの時間、費用はどのくらいかかりますか
A. 時間は約30分で、相談の費用は無料となっております。
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Q9. 確定申告の時、領収書は一括領収書にして頂けますか
A. 一年間分の個々に発行している領収書の合計金額になります。その為、治療毎の領収書は紛失されないように大切に保管しておいて頂くようになります。
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Q10. 歯の矯正治療を受けている友人から聞いたのですが、矯正治療にかかった費用の一部が後から戻ってくるって本当ですか?
A. 本当です。医療費控除のことかと思います。この控除制度は、患者本人または本人と生計をひとつにする配偶者やその他の家族が、一年間(1月1日〜12月31日)に一定額を超えた医療費を支払った場合、所得税法上の医療費控除が適用され、税金が還元あるいは軽減されるというものです。大人の矯正治療では意見がわかれる場合がありますが、子どもの場合は、どこの税務署でも医療費控除の対象になっています。
 控除を受けるには、個人の確定申告時期である毎年2月16日から3月15日に税務署に申告してください。控除金額は一年間に医療費として支払った金額が10万円以上の場合が対象となり、最高限度額が200万円です。支払った医療費(保険等の補てん額は除外)マイナス10万円または所得の5%のうち、いずれか少ないほうの額が対象となります(申告時に歯科医師に診断書を書いてもらっておきましょう)。
 また、歯科医院に支払った診療費、治療費と通院のための交通費(電車賃、バス代、タクシー代は領収書を添付のこと)も控除対象となるので、忘れずに申告をしてみて下さい。
 還付金額の目安は、年収が400万円の一般的サラリーマン家庭(家族4人:本人、妻、子ども2人)で年間30万円の医療費の支出があった場合、所得税の還付金は2万円、住民税の還付金が約1万円程度です。詳しくは、税務署に問い合わせて下さい。
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